ICT(情報通信技術)とは?簡単に活用事例やIT・IoTとの違いを解説

ICT(情報通信技術)とは? 簡単に活用事例やIT・IoTとの違いを解説

近年、情報化社会が進む中でさまざまな言葉が登場してきました。ICT(情報通信技術)もそのひとつです。

普段よく目にするようになったICTですが、ICTとは簡単に言うとどういった意味なのでしょうか?

おおまかには分かるけれど詳細についてはよくわからないという方も多いと思います。

そこで今回は、ICTの概要と、ITやIoTなどよく似た言葉との違い、様々な分野の活用事例を解説しながら、ICTの過去・現在・未来についても考えてみたいと思います。

目次

ICT(情報通信技術)とは?

ICT(情報通信技術)とは、Information and Communication Technologyの頭文字をとった言葉です。

日本語では情報通信技術と訳されていますが、おもに情報技術を使ったコミュニケーション(Communication)全般を指します。

ICT(情報通信技術)は単なる技術だけを表すのではなく、情報技術を活用した通信(コミュニケーション)も含めた広い意味で使われることばになります。

ひとことでいうと、「コミュニケーションに関わる情報通信技術」といえるでしょう。

たとえば、ICT(情報通信技術)として表現される範囲は広く、インターネットネットワーク、メール・チャット・SNSでのやりとり、ECサイトでの取引などの通信そのものから、ICTを活用したサービスやICTサービスを提供する企業・産業に至るまで、総称してICT(情報通信技術)といわれています。

ICT(情報通信技術)使うことで、今まで以上に「手軽で簡単」「スピーディーかつ頻繁」「場所を選ばずどんな場面でも」円滑にコミュニケーションがとれるという大きなメリットを手にすることができます。

ICTとIT・IoTの違い

ITとの違い

IT(情報技術)も、ICT(情報通信技術)と同様、よく使われる言葉です。

IT(情報技術)とは、Information Technologyの頭文字をとった言葉で、技術(テクノロジー)自体をあらわす言葉になります。

また、ITという言葉で、コミュニケーションという制限なく、情報技術に関するあらゆるテクノロジーを示すことができる点もICT(情報通信技術)との違いでしょう。

ICTは国際的にも広く浸透し、日本の公官庁では、おもに総務省が使うことが多い一方、ITは経済産業省が使うことが多いようです。

IoTとの違い

IoTも、ICT(情報通信技術)と同様、よく使われる言葉です。

IoTとは、Internet of Thingsの略で、日本語では「モノのインターネット」と訳されています。

従来インターネットは、パソコンやスマートフォンを通して活用されますが、パソコンやスマートフォンを経由しなくても電気機器などの「モノ」自体が直接インターネットと通信することができるようになってきました。その技術をIoTと呼びます。

日常的には、エアコンや照明器具で実用化されているのを目にすることができますし、工業や販売店の無人レジにもIoTが活用されています。

ICT(情報通信技術)とIoTとの違いは、あいまいなところもあり、使う時の視点によって変わってくるでしょう。

たとえば、スマートウォッチなどを例にとると、コミュニケーションに視点を置くとICTという表現になり、モノに視点を置くとIoTになります。

活用事例

ICT技術を使うことで、今まで以上に「手軽で簡単」「スピーディーかつ頻繁」「場所を選ばずどんな場面でも」円滑にコミュニケーションがとれるため、さまざまな業種で活用がすすんでいます。

ここではICT活用の事例を紹介します。

教育

日本における教育現場では、ICT技術の導入を急速に浸透させることが急務とされています。

それは、デジタル化がすすむ現代において、ICT教育がグローバル規模ですすんでいるためです。

従来、日本での教育は学校に通い、教員が教壇で直接学生にボードと紙ベース教材を使って授業をおこなう形式が浸透してきましたが、徐々に電子教材やパソコンやタブレット端末を使った授業ができる環境が整い始めています。

ICT(情報通信技術)を使うことで、教室でなくても自宅などの離れた場所で授業を受けることが可能となるなど、柔軟な体制での教育が可能となります。

医療・看護

医療現場ですすんでいるICT(情報通信技術)の活用は、従来それぞれの医療機関が個々に保管していた患者の情報を地域の複数の医療機関で共有することなどが挙げられます。

ICTによってより迅速に患者への対応が可能となり高度な医療体制を構築できます。

また、遠隔地対応など医療機関と患者との地理的な距離を克服する解決策として、パソコンやタブレットを通した遠隔診療もすすんでいます。

さらに、ICT(情報通信技術)によって、医療に関するデータの大量な蓄積ができ、これからの治療の糧となる情報の分析が可能となっています。

介護・福祉

介護・福祉の面では、離れていて健康状態の確認が難しい高齢者の安否確認をWebカメラや、家電や水道などに設置したセンサーによって確認できる仕組みなどが使われています。

ICT(情報通信技術)によって見守られた高齢者の情報は、家族や地域の介護関連の担当者に連携されることで、より品質の高い介護・福祉が実現できています。

建設業・土木

建設業・土木の現場でも、調査・測量・設計・施工・検査などの場面でICT(情報通信技術)の活用がすすんでいます。

建設業・土木では従来人がおこなっていた作業のロボット化や、3Dプリンター、ドローンの活用などが実施されています。

農業・漁業

農業は高齢化による人手不足が深刻な問題となっていましたが、ICT(情報通信技術)が解決策として活用され、現在では「スマート農業」という言葉なども浸透してきています。

具体的には、従来、人の知識と経験をもとに人手によって作業や管理がおこなわれてきたビニールハウスの空調や温度管理、水やりなどを、カメラの画像などでAIが自動的に判断しロボットが管理する仕組みや、農作物の収穫を機械が自動的におこなう仕組みなどが実際に採用されています。

また、漁業においても、知識と経験で作業をおこなっていた養殖の魚への餌やりや、いけすの状況把握などをカメラとAIで自動的に管理し、人はパソコンやスマートフォンを通して状況に応じて対応できるシステムなどが構築されています。

観光

観応においては、ICTを通じて環境業界と自治体が連携し、おすすめの観光スポットや穴場情報などを開拓し、観光客が自分で観光ルートを設計できるICTシステムを公開することで、効果的に観光客誘致に成功した事例があります。

行政・自治体

行政・自治体においては、地方活性化・地方創生にICT(情報通信技術)を活用する事例が多くみられます。

地方の課題に、都市に企業や人口が集中することによる地域経済の衰退があります。

近年注目されているのが、場所や時間にとらわれないテレワークの考え方です。

企業によっては、首都圏以外にも、地方にサテライトオフィスを設置し、テレワークができる環境を積極的に取り入れている事例も多くみられます。

自治体によっては、高速のインターネット環境を整え、企業がサテライトオフィスを設置できる環境を整えることで誘致を成功させた事例などが出てきています。

防災

防災面でもICTは有効に活用されています。

地震の時の津波予測などの被害予測など、さまざまな場面でGPSなどを活用したICTが活躍しています。

また、従業員の安否確認のために、安否確認システムを採用している企業も増えています。

ICTの過去の取り組み

国際社会において世界規模でのICTはすすんでおり、国際経済の中で日本経済が生き残っていくためには早急にICTをすすめていく必要がありました。

ここでは過去に日本政府が中心となってすすめてきた取り組みの2つの大きな柱を紹介します。

e-Japan u-Japan

e-Japan戦略(2000年~2005年)

e-Japan戦略とは、2000年に誕生した森内閣に設置されたIT戦略本部(高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部)によってよって策定された構想で、高度IT社会をスピーディーに実現することを目的としました。

e-Japan戦略では、2000年から2005年までの5年間で世界最先端のIT国家になることを目標とし、そのためのインフラ整備に重きを置きました。

また、e-Japan戦略では、先導する分野として以下の7つの分野を選び、取組みを実施しました。

医療:患者基点の総合的医療体制の整備

食:トレーサビリティシステムの構築

生活:高齢者向け遠隔ビデオ会話システム、センサー活用による高齢者在宅健康管理

中小企業金融:電子手形サービス、与信保証手続きのオンライン化

知:遠隔教育、コンテンツのネット配信環境整備、文化のデジタルアーカイブ化

就労・労働:テレワークの推進

行政サービス:業務システムの最適化

参考:e-japan戦略の総括と今後のIT政策

u-Japan戦略(2006年~2010年)

u-Japan戦略は、総務省が、e-Japan戦略の流れを汲みながら、ICTの浸透によってIoTなど、人や物が結びつくユビキタスネット社会の実現を目指して実施した取組みです。

u-Japan戦略では、高齢者や障がい者も簡単にICTを活用してコミュニケーションを活性化することができ、ユーザーのニーズを満たした商品やサービスが企業から提案され、独創的なイノベーションが生れる社会の実現も目指しました。

参考:「u-Japan政策」概 要

このように、日本では、ICTの状況に危機感を感じ、2000年から取組みを開始し実行してきました。

前述の2つの取組みは成果を納めていますが、グローバルでのICT化のスピードはさらに加速し、ICTの推進が終わりをむかえているわけではありません。

ICTが作り出す未来

ICT(情報通信技術)を使うことで、今まで以上に「手軽で簡単」「スピーディーかつ頻繁」「場所を選ばずどんな場面でも」円滑にコミュニケーションがとれるようになるわけですが、ICTによって未来はどのように変わるのでしょうか。

ここでは、ICTが作り出す未来について考えたいと思います。

Sotiety 5.0

Society 5.0の実現

内閣府では日本が目指すべき未来社会の姿としてSociety 5.0の実現を掲げています。

Society 5.0とは、狩猟社会(Society 1.0)、農耕社会(Society 2.0)、工業社会(Society 3.0)、情報社会(Society 4.0)の次に来る近未来の社会です。

Society 5.0では、ICTの浸透によって、IoTで人とモノがつながり、知識や情報が共有され、イノベーションが生れます。

また、人工知能(AI)の進歩によるロボットや自動走行車などの技術で、少子高齢化、地方の過疎化、貧富の格差などの課題が克服されることが期待されます。

新しい職業が生まれる

ICTによって今まで人がやっていた作業の多くはAIなどのロボットが実施するようになるでしょう。

人の仕事はクリエイティブで人間でしかできない仕事へとシフトしていくことが予測されます。

また、ICTを活用するための運営管理の仕事や、ICTによって普及するであろうシェアリング・エコノミーやメイカー・ムーブメントなどによって新しい職業が生れる可能性が高まります。

働き方が変わる

テレワーク のようなICTを活用した柔軟な働き方が浸透して、ライフスタイルやライフイベントに合わせた、時間や場所にとらわれない働き方がさらにすすむことが予測されます。

まとめ

ICT(情報通信技術)とは、Information and Communication Technologyの頭文字をとった言葉で、単なる技術だけを表すのではなく、情報技術を活用した通信(コミュニケーション)も含めた広い意味で使われることばになります。

IT(情報技術)とICT(情報通信技術)との違いは、ITが技術(テクノロジー)自体をあらわす言葉で、特にコミュニケーションという制限がない点です。

ICT(情報通信技術)とIoTとの違いは、使う時の視点によって変わり、スマートウォッチなどを例にとると、コミュニケーションに視点を置くとICTという表現になり、モノに視点を置くとIoTになります。

ICT(情報通信技術)使うことで、今まで以上に「手軽で簡単」「スピーディーかつ頻繁」「場所を選ばずどんな場面でも」円滑にコミュニケーションがとれるため、教育、医療・看護、介護・福祉、建設業・土木、農業・漁業、観光、行政・自治体、防災などさまざまな業種で活用がすすんでいます。

ICTの浸透によって、近未来ではIoTで人とモノがつながり、知識や情報が共有され、イノベーションが生れます。

また、人工知能(AI)の進歩によるロボットや自動走行車などの技術で、少子高齢化、地方の過疎化、貧富の格差などの課題が克服されることが期待されます。

さらに新しい職業が生まれ、働き方も変わっていくでしょう。

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